
「50代 後悔しない働き方」を読んで、退職後ことを、退職してから、充電してから考えるということは、避けるべきだということがわかりました。
退職前に、退職後ことを、決めて、準備することにしました。
「すっきりわかる定年前後のお金と暮らし」を読みましたので、ご紹介します。
ムック本なので、雑誌のような編集でわかりやすく、テーマが絞られているので読みやすいです。
著作者
色々な専門家が、専門について記述しています。
感想
万人向けを狙って書かれているので、人それぞれの「定年前後のお金と暮らし」の役に立つことは、少ないですが、多くの人にとって役立つところはあります。
- 公的年金の繰り下げ受給
- クレジットカードで国民年金保険料を支払う
- 企業年金をもらうために請求手続きが必要
- 退職時の書類の取り扱い
- 医療控除
- 限度額適用認定証
- 自己負担額証明書
- 地域包括支援センター
- 税務署で確定申告
公的年金の繰り下げ受給
障碍者年金を受給者は、公的年金の繰り下げ受給はできません。
クレジットカードで国民年金保険料を支払う
クレジットカードで国民年金保険料を支払うには、手続きが必要です。
国民年金窓口で、相談することにしました。
企業年金をもらうために請求手続きが必要
企業年金をもらうために請求手続きが必要になるとは、知らなかったです。
企業年金窓口に相談します。
退職時の書類の取り扱い
国民年金の支払いに必要になる書類は、「雇用保険被保険者離職票1,2」と「年金手帳」が必要になります。
失業保険の申請に必要になる書類は、「雇用保険被保険者離職票1,2」と「雇用保険被保険査証」が必要になります。
国民健康保険への切り替えに必要になる書類は、「健康保険被保険者資格喪失証明書」が必要になります。
退職後の確定申告に必要になる書類は、「源泉徴収票」です。
転職する場合にも必要になる重要な書類です。
退職するときには、必ず受け取り、大切に保管しましょう。
医療控除
医療明細や領収書を大切に保管し、税務署で確定申告すると、所得税が軽減されます。
いつ病気になり、どのくらいの医療費を払うことになるのはわからないので、医療明細や領収書を大切に保管することが大切です。
限度額適用認定証
医療機関で、限度額適用認定証を提示すれば、限度額を超える請求はされないので便利そうです。
自己負担額証明書
利用方法が、わかりにくいので市役所で確認します。
地域包括支援センター
地域包括支援センターの存在さえ知りませんでした。
65歳を過ぎたら、地域包括支援センターを訪れてみたいです。
移住する場合は、移住先の地域包括支援センターも訪れるべきです。
税務署で確定申告
退職後は、税務署で確定申告が必要です。
退職後に、国民年金窓口、ハローワーク、市役所での手続きを終えたら、税務署に相談します。
- 公的年金の繰り下げ受給
- 企業年金をもらうために請求手続きが必要
- 税務署で確定申告
退職し、75歳までの生活費用を工面して、75歳から公的年金を受給することで、下流ですが、破綻しないようにします。
企業年金は、退職後の収入なので、請求手続きについて確認するために、前職の企業を訪問します。
退職後、税務署を訪れて、確定申告の方法を教えてもらいます。
e-Taxを利用したいので、ノートPC、モバイルルーター、カードリーダー等を持ち込んで教えてもらいます。
まとめ
「老後のお金と健康 – 第二の人生のための「定年後の生き方」入門」と「すっきりわかる定年前後のお金と暮らし」を読みました。
退職前後に関する知識は、得られたという感触です。
日本年基金機構の事務所、ハローワークと市役所を訪れて、退職前後に関する行動予定を策定します。
全国健康保険協会の支部は、新型コロナにより、閉鎖されているので行くことができません。
全国健康保険協会の支部が窓口を再開したら、訪れて、確認したいです。
「百聞は一見に如かず」ということで、実際に行って、直接話を聞きます。
「百見は一考にしかず」ということで、自分の退職前後の行動について、考えて「行動予定」を策定します。
「百考は一行にしかず」ということで、策定した「行動予定」に従って、行動します。
「百行は一果にしかず」ということで、「行動予定」に従って行動した結果を評価します。
次回は、「退職前後の行動予定」について書く予定です。
ご期待ください。
以上、最後まで読んでいただき、ありがとうございました。